Environment環境への取り組み
自然の中での活動を通じて人生価値の向上を提案する企業として、
環境に対する各種取り組みを実施しております。
全製品に対する「永久保証」
壊れたら買い換えるのではなく、修理を繰り返して何年も使ってもらえるように、スノーピークのアウトドア関連の全商品は「永久保証」をつけており、保証書が無くても、お客様が直したいと思っている道具を修理致します。そうすることで、大量生産・大量消費ではないビジネスモデルを形成しています。
リサイクルに関する取り組み
再生繊維の開発・製造等の事業を通じて、循環型社会の実現に取り組む日本環境設計。スノーピークは2018年7月、日本環境設計が目指す「地下資源を消費する社会から、地上資源を循環利用する社会へ」というビジョンに共鳴し出資を行うとともに、製品の共同開発に着手。2019年5月には初の共同開発商品、Snow
Peak「BRING T-shirt」を発売し、国内の直営店にてリサイクル衣料品の回収も開始しました。
さらに2019年10月、「Snow Peak Recycle
Project」と題して新たなプロジェクトをスタート。島精機製作所の編み機「ホールガーメント®」を本社屋に導入し、スノーピークにて回収したアパレルを、日本環境設計の工場で再び糸に戻し、その糸を使用したニット製品の自社製造を開始しました。製品が編み上がる過程をオープンファクトリーとして公開し、リサイクルの循環を体感いただくことで、より多くの方が活動を身近に感じ、参画いただくことを目指しています。
今回の取り組みにて、「リサイクル衣料の回収」「再生工場での生成」「再生糸でのアパレル製造」「販売」という一連のサイクルを構築。"服から服へ"という持続可能なものづくりを推進する体制が整いました。さらに今後は"テントから服へ"という、テント、タープ類から服へのリサイクルという将来的な商品開発に向けて検討を進めてまいります。
リサイクル素材を用いた魅力的な商品開発を
日本環境設計株式会社 取締役会長岩元美智彦氏
環境活動は楽しくないと伝播しません。多くの方々に循環型社会を楽しんでもらい、みんながリサイクルに参加することで自分ゴト化し、リサイクルの知識、意識がさらに高まっていきます。そして一番大事なのは、メーカーがリサイクル素材を用いて素敵な商品を作ることです。サステナブルな社会の実現に向け、スノーピークには今後も魅力的な商品をどんどん生み出していただくことを期待しています。
日本環境設計株式会社: リサイクルしたい企業と消費者をつなげる活動や、再生繊維の開発・製造、リサイクルコンサルティング等の事業を通じて、循環型社会の実現に取り組む。
カーボンニュートラルへの取り組み|再生エネルギーへの切り替え
当社は、低炭素社会の実現に貢献していくことが重要な社会的責任の一つであると認識し、再生可能エネルギー利用に順次転換いたします。
直営キャンプフィールドと主要拠点は再生エネルギーを利用
より環境負荷の少ない、サステナビリティを追求したアウトドア体験を提供すべく、UPDATER(旧:みんな電力)等を通じて、15カ所の主要拠点や直営キャンプフィールドで使用する電力を再生可能エネルギーに転換を完了いたしました。
直営キャンプフィールドにおいては、炊事場やシャワーでの給湯をはじめ、トイレや道路における安全確保のための照明に使用しています。
<再生可能エネルギー電力への切替率(2023年12月時点)>
主要拠点*1:4/10施設 切替完了率:40%
キャンプフィールド*2:6/11施設 切替完了率:55%
*1:主要拠点とは、各拠点において本社機能を備える拠点を指します。具体的には、国内3拠点、子会社(スノーピークビジネスソリューションズ)、海外6拠点(韓国、台湾、英国、米国2拠点、中国)を対象としています。
*2:キャンプフィールドとは、直営キャンプフィールドおよび併設する直営店(国内9拠点、海外2拠点)を対象としています。
主要拠点 | 所在地 | 切替完了時期 |
---|---|---|
Snow Peak HEADQUARTERS | 新潟県 | 2021年7月 |
Snow Peak Operation Core HQ2 | 新潟県 | 2021年7月 |
スノーピークビジネスソリューションズ本社 | 愛知県 | 2021年6月 |
Snow Peak HQ4 (Snow Peak USA HEADQUARTERS) |
米国 ポートランド |
2023年2月 |
キャンプフィールド | 所在地 | 切替完了時期 |
---|---|---|
スノーピーク 箕面キャンプフィールド | 大阪府 | 2021年1月 |
スノーピーク おち仁淀川キャンプフィールド スノーピーク かわの駅おち |
高知県 | 2021年2月 |
スノーピーク 土佐清水キャンプフィールド | 高知県 | 2021年2月 |
スノーピーク 奥日田キャンプフィールド | 大分県 | 2021年3月 |
Snow Peak HEADQUARTERS キャンプフィールド | 新潟県 | 2021年7月 |
Snow Peak Long Beach Campfield | 米国 ワシントン州 |
2023年2月 |
店舗ほか | 所在地 | 切替完了時期 |
---|---|---|
スノーピーク 太宰府 | 福岡県 | 2021年1月 |
スノーピーク ランドステーション 白馬 | 長野県 | 2021年3月 |
Snow Peak FIELD SUITE SPA HEADQUARTERS | 新潟県 | 2023年9月 |
Snow Peak Brooklyn | 米国 ニューヨーク州 |
2023年11月 |
スノーピークの環境への思い
自然を生業とするスノーピークは、30年以上前からすべての製品を永久保証とし、長期的にモノを使っていただき、「捨てる」を減らすことで自然に配慮しています。
また、2011年に開業した「Snow Peak HEADQUATERS」に太陽光発電パネル(1.5m×1m/240枚)を設置しています。2017年には対象製品購入時に日本の森林を一年間守る「Snow Peak Green Program」の導入、2019年に株式会社JEPLAN(旧:日本環境設計)の技術力を活かした再生繊維による商品を開発する「SNOW PEAK ReCYCLE PROJECT」への参画、羽毛の回収・精製・再利用の仕組化の普及を目指す「Green Down Project」に参画、2021年に使い捨てではなく循環する洋服を作るタキヒョー株式会社のリサイクル事業「UPCYCLE COTTON PROJECT」および株式会社UPDATER(旧:みんな電力)と連携した主要拠点やキャンプフィールドの電力の自然エネルギーへの切り替え、そして、2022年に日本製鉄と連携して取り組んだ純チタンで世界初の環境配慮型素材「TranTixxii® -Eco」の商品化や環境に配慮したデザインによる一部製品のパッケージリニューアルなど、多角的に環境負荷の低減に取り組んでおります。
TCFD提言に沿った情報開示
スノーピークは、気候変動によるリスクと機会に関連する事業インパクトの評価および対応策の立案が、持続可能な社会の実現および事業の持続可能性に不可欠であると認識し、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言に沿った情報開示を行っております。
詳しくはこちら協業を通じた外部のサステナビリティ支援
当社ではサステナビリティに直結する事業展開を行っているため、当社との協業を通じて、他社におけるサステナビリティを支援する取り組みも行っております。
例えば、当社と包括連携協定を締結している関西学院大学との協業の事例においては、学内でのペットボトル消費量の削減を目指し、共同でオリジナルボトルを開発しました。このボトルを学内のカフェに持参するとコーヒーや紅茶等の飲料を無料で利用できる仕組みとなっており、年間のペットボトル消費量を約10万本削減することを目指しており、産学連携で環境負荷低減に向けた取り組みを図っております。
自然保護活動への参画
人も自然の一部であることを常に念頭に、自然保護に貢献できる活動に積極的に取り組んでいます。
みんな電力
自然がなければ楽しめない野遊びを守るために、CO₂を排出しない環境に優しいキャンプフィールドの運営をはじめとするサステナブルな取り組みに励み、より良い未来の創造に貢献してまいります。
コンサベーションアライアンスジャパン
コンサベーション・アライアンス・ジャパンは、参画するアウトドア関連企業各社から集めた基金を、アウトドアフィールドの保護のために活動している団体に活動資金の援助として提供することで、環境保護に貢献しています。
グリーンダウンプロジェクト
一般社団法人Green Down Projectは、将来にわたり多くの生活者へ安定的な羽毛製品の供給を続けていくために、日本国内で羽毛を循環させる仕組みを確立し、その普及を目指しています。スノーピークでは店頭でのダウン製品回収やリサイクルダウンを採用した商品ラインナップを展開しています。
フォレストック
スノーピークのポイントカード会員様がテントやタープ、シェルターの現行モデルをご購入していただくと、売上の一部にて、一般社団法人フォレストック協会を通じCO₂吸収量クレジットを取得し、日本の森林を守ることに寄与するプログラムを展開しています。
国立公園オフィシャルパートナーシップ
スノーピークは2018年、パートナーシップ契約を締結し、国立公園内でのグランピング実施など、高付加価値かつ環境負荷の少ない宿泊の提供などを通じて、国立公園の認知度向上に協力しています。